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日本医療機能評価機構 一般病院2<3rdG:Ver1.1>
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病院の特色

 山陰地方の勤労者医療を行う病院として、また質の高い地域中核病院として地域医療の一翼を担っている。開院当初は脊髄損傷者等の被災労働者の治療と早期社会復帰促進を図るため、温泉療法を導入した総合的なリハビリテーション医療に重点を置いていたが、労働環境の変化に伴う疾病構造の変化に対応するため内科系を充実した。現在は国の労働者政策に準じて、勤労者の健康を維持するための多くの勤労者予防医学プロジェクト(過労による健康障害の予防、勤労者の心の病、働く女性の健康管理など)を推進している。更に当院は一般の急性期医療のみならず地域住民のための救急医療にも積極的に取り組んでいる。

政策医療としての勤労者医療の実践
  1. 有害業務に従事する労働者の健康管理に関しては、振動障害、塵肺、職業性難聴等に関して、疾病の早期発見、環境改善など勤労者に対する健康対策に寄与している。
  2. 産業保健活動としては、王子製紙及び関連企業、その他大山ロイヤルホテル、NHK米子等への産業医派遣、その他近隣の事業所の特殊健診、成人病健診についても積極的に取り組んでいる。
  3. 高所転落、交通事故などの災害医療において、特に山陰地区の脊髄損傷者の総合的医療を実施し、社会復帰支援に努めている。また、働く人に多い腰痛に対して腰痛学校などを開設し、平成11年には勤労者脊椎・腰痛センターを設置。(現在休止中)
  4. 振動障害について昭和47年から特殊健康診断を実施し、昭和63年に振動障害診断治療研究部を設置、平成9年11月に振動障害センターに改組。平成13年度から振動障害データベースを構築することとなった。
  5. 平成13年8月に脳卒中センターを設置して脳ドックにも力を入れている。
  6. 平成16年4月に独立行政法人労働者健康福祉機構に移行するにあたり、労災疾病等13分野医学研究の開発・普及事業における振動障害分野の中核として振動障害研究センターを設置し、主任研究員及び分担研究員を配置した。また、勤労者予防医療部及び地域医療連携室を勤労者医療総合センターに統合・運用することにした。(振動障害研究センターは、平成26年3月をもって廃止)
  7. これまで勤労者予防医療部で行ってきた予防医療活動に加え、平成26年4月から、新たに治療と就労の両立支援の取組を開始するため、「勤労者予防医療部」を、「治療就労両立支援部」と改称し、職場復帰や治療と就労の両立支援への取組を行い、事例を集積し、医療機関向けのマニュアルの作成・普及を労働者健康安全機構全体で行うこととなっている。
地域医療・救急医療に対する貢献
  1. 中枢神経、循環器、消化器、腎代謝、骨関節、小児・周産期医療を6本の柱として重点的に強化し、2.5次医療まで受け持っている。
  2. 地域医療連携については、昭和63年4月に鳥取県西部医師会とセミオープンシステムを開始し、平成8年8月に本格的なオープンシステムに移行。当院と地域医師会との協力により一貫性のある医療を提供している。
  3. 救急医療に関しては、昭和54年から鳥取県西部地区病院群休日輪番制に参画し、昭和55年に、救急病院の指定を受けて以来2.5次救急を受け持っている。さらに平成13年4月からは病院群平日輪番制が実施され、積極的に参画している。また、平成13年2月に救急医療体制の充実を図るため救急棟を新築した。
  4. 平成20年7月には、救急体制を更に充実させるため、3階病棟に集中治療室、救急病床(ER)を設置し、救急部を開設するとともに、地域医療支援病院の名称使用の承認を受けた。
  5. 平成22年8月より、3階病棟の集中治療室を正式に高次集中治療室(HCU)として独立し開設すると共に、3階病棟の名称を救急病棟(ER)に変更。
  6. 平成23年7月に鳥取県よりがん診療連携拠点病院に準じる病院の指定を受ける。
  7. 島根県松江市鹿島町にある島根原子力発電所を中心とする30㎞圏内に近い場所に位置する中核病院として、平成24年4月に鳥取県より初期被ばく医療機関の指定を受ける。
  8. 平成26年4月に鳥取県より指定障害福祉サービス事業者(主たる対象:身体障がい者、知的障がい者、障がい児)の指定を受ける。
  9. 平成26年4月の小児科開設とともに鳥取県西部地区病院群小児輪番制の平日・休日及び祝日の輪番に積極的に参画している。
  10. 平成28年1月に鳥取県よりへき地医療拠点病院の指定を受ける。
  11. 平成28年4月から鳥取県地域医療連携ネットワーク(おしどりネット)に参加し、近隣医療機関との患者情報の共有が可能となり、地域医療機関との連携を強化している。
  12. 平成29年5月には総合支援センターを「地域連携部門」「医療相談部門」「入退院支援部門」の3部門を柱とした組織に変更し、患者支援の強化を図っている。
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